見落とすと後悔する外構・保険・税金までまるっと解説
「注文住宅って、土地と建物代だけでいいんでしょ？」──そう思っていたら危険です。
実際には、建築費の1〜2割ほどが“諸費用”として別途必要になります。
特に、年収400万円台の世帯では、住宅ローン返済だけでも家計への負担が大きくなりがち。
だからこそ、“見えていなかった出費”があとからのしかかってくると、生活が一気に苦しくなるリスクも。
さらに、400万円台というのは「住宅ローン返済だけで手取りの3割以上を占めてしまう」ことが多く、
そこに予期せぬ出費（外構・保険・引っ越しなど）が重なると、貯金の取り崩しや生活レベルの圧迫に直結します。
このページでは、家づくりにおける代表的な諸費用の内訳と相場感、そして年収400万円台のご家庭だからこそ意識したい注意点と対策を解説していきます。
注文住宅にかかる主な諸費用一覧と相場感
| 費用項目 | 相場目安（万円） | 内容の一例 |
|---|---|---|
| 登記費用 | 20〜30万円 | 所有権保存・抵当権設定など |
| 火災保険 | 15〜30万円（10年分） | 補償範囲によって差が大きい |
| 地盤調査・改良 | 0〜100万円 | 必要かどうかは土地次第 |
| 外構工事 | 50〜150万円 | フェンス・カーポートなど |
| 引越し費用 | 10〜30万円 | 距離・荷物量で変動 |
| 家具・家電 | 30〜100万円 | 新調が必要な場合も |
| その他 | 印紙税・仲介手数料など | 細かな積み上げで数十万円 |
外構や家具・家電など、“住める状態”にするまでに思った以上の費用がかかることがよくあります。
「予算オーバーしてから気づいた」では遅いのです。
年収400万円台の家庭で注意すべき諸費用の落とし穴
注文住宅は「建物が建ったら終わり」ではなく、
「建って、引越しして、生活がスタートできる状態」までがゴールです。
以下は、実際によくある失敗例：
- 建物にすべて予算を注ぎ込んでしまい、外構工事が後回しに…
- 火災保険をあとから契約しようとして、出費が想定より高くなった
- 引越しや家具・家電の買い替え費用が想定外だった
年収400万円台の場合、預貯金の余力にも限りがあります。
月々のローン支払いに加えて、こうした“あとからかかる費用”を捻出するのは簡単ではありません。
また、注文住宅では「オプション追加」で少しずつ見積もりが膨らんでいく傾向もあります。
「これくらいならいいか」と上乗せしていった結果、総費用が数百万円増えていたというケースも珍しくありません。
諸費用込みで家づくりを成功させる3つのポイント
1. 総予算を最初に決めて、逆算して家づくりする
「土地＋建物＋諸費用」の総額を明確にし、その中で“どこにどれだけ配分するか”を決めていきましょう。
特に年収400万円台の場合、月々の返済額を6〜8万円に収める必要があることが多く、
土地・建物・諸費用のすべてに対してコスト意識を持つ必要があります。
2. 外構・保険・登記などの必須項目は“先に見積もる”
後から「やっぱり必要だった」となっても、予算が残っていないことが多々あります。
こうした費用は“建築会社の見積もりに含まれていない”こともあるので要注意です。
3. 住宅会社に“諸費用も含めた見積もり”を依頼する
外構や登記、火災保険の見積もりを別途とるのは大変。
初めからトータルで見積もりを出してもらうことで、見落としを防げます。
住宅会社によっては、金融機関のローン審査用に“諸費用込みの資金計画書”を作ってくれるところもあります。
諸費用の確認にも！資料請求のすすめ
「じゃあ、どこに頼めば諸費用も含めた見積もりを出してくれるの？」
そんなときに便利なのが、タウンライフ家づくりのようなサービスです。
タウンライフでは、希望条件を入力すると、対応可能なハウスメーカーや工務店が一覧で表示され、
気になる会社を選んで資料請求する形式。
届く資料には、間取りプラン・見積もり・資金計画が含まれており、
諸費用を含めた総額を最初から知ることができます。
「いくら借りられるか？」よりも、「いくらかかるのか？」を知るのが、失敗しない家づくりの第一歩です。
まとめ：年収400万円台だからこそ、“諸費用”が命綱になる
- 注文住宅では、「建物代＋土地代＋諸費用」でトータル予算を考えることが重要
- 特に年収400万円台では、想定外の出費が生活に大きく響く
- 外構・保険・登記・引越し費用なども含めて、資金計画を立てておこう
そしてその第一歩として、複数社の諸費用込みプランを比較することが失敗しない家づくりへの近道です。